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レネソーラの太陽光発電の評判や口コミ【ソーラーパネル】

■1.レネソーラのソーラーパネルのメリット・デメリット

レネソーラは中国に本社を置くソーラーパネルメーカーですが、2014年には栃木県大田原市に生産工場を開設し、日本での生産を手掛けた時期もあります。
この時期に生産されたソーラーパネルはレネソーラ製の日本製パネルとして販売されていたので、メーカーは中国ながらもメイドインジャパンの日本ユーザーにとってはより安心の製品となっていました。
日本の半導体商社であるバイテック社と組むことで、日本工場での生産はもちろんのこと、在庫の保管やアフターサービスまで中国のレネソーラ社と共同で取り組むことから、国内で製造して技術的なサポートまで対応できるとして、メガソーラーなど事業用発電所などに人気を集めました。
レネソーラはソーラーパネルの地産地消を掲げており、日本だけでなく、世界8ヶ国に生産拠点を置いてたのです。
工場を設置した2014年の生産数量は出力ベースで80MWを計画し、産業向けを基本に、将来的には家庭用も生産する予定となっていました。
工場にはレネソーラ社の生産プロセスを採用し、配線工程を経て割れを見つけるEL検査や外観検査で異常がないかを検査した後、EVAフィルムで封入するという工程をたどります。
他のレネソーラの製造拠点と大きく違う点は、封止装置などの生産設備において、日本のトップメーカーの装置を導入した点で、より地域密着の信頼度の高い高品質な製品の製造に取り組んでいたのです。
中国製ながらメイドインジャパン品質と日本での技術的なアフターサポートが受けられるのが、レネソーラのメリットでしたが、過去形になってしまう懸念が生じています。
というのは、2017年9月末に日本における太陽光パネル販売、アフターフォローなどの全ての事業を中国本社に移管したことが明らかになったからです。
そのため、適切なサポートやアフターサービスを受け続けられるのかの不安が広がっている点が、レネソーラのデメリットと言えるでしょう。
もっとも、この時点においてレネソーラのソーラーパネルを導入しているのは主に発電事業者やEPC(設計・調達・施工)サービス事業者で、個人住宅用はほぼないことから大きな問題としては表面化していません。
発電事業者やEPC事業者は日本法人から購入したケースと、販売代理店を通じて購入したケースがありますが、日本法人から購入している場合、今後の保証やアフターサービスはレネソーラ江蘇が対応窓口となることが発表されているので、当面の心配はないでしょう。

■2.レネソーラのソーラーパネルの特徴

レネソーラの代表的な製品であるSPM(P) 100-150Wは家庭用電力システムをはじめ、電気通信設備や照明など幅広い分野で採用できるソーラーパネルです。
強風や土砂降りの雨、大雪や雹といった過酷な環境に置かれても、優れた中継端子箱で優れた性能を発揮する能力を有しています。
90%の出力が10年間保証され、80%の出力を25年間保証される長期耐久性が魅力です。
また、製品保証は10年となっています。
なお、レネソーラでは外観の変化では製品不良とは認められないというスタンスを採っており、所定の範囲以上の出力低下が認められた場合に保証による交換の対象となるというのが一般的な対応です。

■3.レネソーラのソーラーパネルの評判

レネソーラは中国にて2005年に設立され、2008年にはニューヨーク証券取引所のメイン ボードに上場を果たしています。
世界16ヶ国以上に拠点を置いてグローバルに事業を展開している、世界的な太陽光発電システムメーカーと言えるでしょう。
太陽光パネルを垂直統合的に生産してきたメーカーとして、中国の工場でシリコンのインゴットやウェハ、太陽電池セル、太陽光パネルなどを製造してきたほか、かつては地産地消を掲げて販売地域で製造やアフターサポートまで手掛けて評判を高めました。
ですが、2017年9月に2017年第3四半期~第4四半期を目処に太陽光パネルなど一連の製造事業を、創業者である李 仙寿会長兼CEOに売却することを発表し、経営権の私有化が行われることになりました。
もっとも、企業の私有化は中国系の太陽光パネルメーカーで相次いでいる動きで、レネソーラだけが特殊なわけではありません。
事実上のMBOによってニューヨーク株式市場での上場を廃止し、創業者や経営陣による株式の買取を行い、非公開企業化を成し遂げるものです。
レネソーラの場合、創業者に対する製造部門の売却の目的としてグループ内の債務の圧縮を掲げています。
売却後は太陽光発電事業などの高収益事業に集中することを掲げていますが、今後も10年ほどは、李会長に所有が移った製造会社のレネソーラ江蘇でソーラーパネルを生産して、そこからソーラーパネルを購入する甲地で販売を継続する予定となっています。
ソーラーパネルの製造や保証もレネソーラ江蘇が継続して行っていくことが発表されており、日本法人の業務の移管先もソーラーパネル製造会社のレネソーラ江蘇です。

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